ノートパソコン、プリンター、電子レンジ、衣類乾燥機…。家庭内の電気製品による発火事故が相次ぎ、メーカー各社はその原因究明と再発防止に多大なエネルギーを傾注しています。

　また、本年5月14日に「改正消費生活用製品安全法」が施行され、事故内容の国への報告が義務付けられました。これまで「偶発的事故」と判断してきた不具合も報告が必要となります。しかし、事故品の多くは損傷が激しく、原因究明に困難を伴う場合が少なくありません。

　このような状況をふまえ、当社顧問である井原 惇行が『電気製品の事故・原因と対策』と題した論文を専門誌「日経エレクトロニクス」に寄せています。

　井原 惇行は、NECの品質推進担当部長を経て、2005年3月より現職。元・日本信頼性学会 副会長。現在は、同学会評議員。東京都、石川県などの技術アドバイザーを務めており、電気製品の信頼性・安全性評価、不具合原因の究明などにおいて、非常に多くの経験とノウハウを持っています。
　
　連載誌面は、具体的な資料写真を多数使用した全３回の特集で、極めて実践的で分かりやすいものです。機会がございましたら、ぜひご一読ください。

●掲載誌のご案内
	掲載誌　　　：「日経エレクトロニクス」（日経BP社） メインテーマ：『電気製品の事故・原因と対策』
	第一回目 7月30日号　P164〜 サブテーマ：「電気製品はなぜ発火するのか」 第二回目 8月27日号　P122〜 サブテーマ：「電気製品はどこから発火したのか」 第三回目 10月8日号　P116〜 サブテーマ：「電気製品の発火はどう防ぐか。安全設計の基礎を知る。」
	※購読方法等につきましては、日経BP社にてご確認ください。